■日本の地震研究の種類と特徴は？
日本の地震研究の種類と特徴は？
日本は諸外国と比べて大きな地震発生しやすい国として知られています。最近では東日本大震災や熊本地震で多くの犠牲者・被災者がでました。
以前は地震を予知することは難しいとされてきましたが、最近では確実でないものの、ある程度の精度を保った地震予知の研究が進められています。
この記事では、どういった機関でどのような研究が進められているのか見ていきます。
東京大学地震研究所
明治24年に発生したマグニチュード8.0の濃尾地震をきっかけに、その翌年明治25年に文部省内に震災予防調査会が設立されました。
それから約30年後の大正14年（関東大震災の2年後）に地震研究所が設立され、震災予防調査会で行っていた研究も引き継ぎました。そして、昭和3年に東京大学の付属施設となりました。
特徴として、地震学の基礎研究と併せて火山学の基礎研究も行っていることが挙げられます。東京大学地震研究所では研究者の育成にも力を入れており、主に理学系研究科地球惑星科学専攻をはじめとし、工学系研究科社会基盤工学専攻や建築学専攻の研究者も東京大学地震研究所で地震の研究を行っています。
世界をリードするような先端的研究を目指しており、特に産学官連携を推進している点も特徴となっています。
また、地球の中を調べることで、地震の発生や火山の噴火を予測できないかを研究しています。地殻変動によるひずみなどを詳細に調べることで、地震発生のメカニズムを解明するとともに、地震に伴って発生する津波の予測などにも役立てようとしています。
防災科学技術研究所
防災科学技術研究所は茨城県つくば市にある国立の研究機関です。
総務省と文部科学省が所管しており、自然災害全般についての研究を行っている総合的な研究機関で、つくば市の本所以外にも全国に観測施設や実験施設などを設けています。
災害に対する予測力と対応力・回復力の3つの観点から研究を行っているのが特徴です。
研究体制としては、基礎研究部門と基礎的研究開発センターに分かれています。地震予知に関する研究は、基礎研究部門で主に地震津波防災研究部門と地震減災実験研究部門が行い、基礎的研究開発センターでは地震津波火山ネットワークセンターが行っているという体制を取っています。
現在では日本全国どの地域で地震が発生しても、正確な震度やマグニチュードがすぐに公表される仕組みになっています。これは防災科学技術研究所が、阪神淡路大震災をきっかけに全国各地に高度な地震計を設置したためです。さらに地震発生時に収集したデータを元に、今後発生する地震の予測に役立てる研究が進められています。
公益社団法人日本地震学会
日本地震学会は明治13年に世界で初めての地震学会として設立されました。現在では公益社団法人として研究活動を行っています。研究者や技術者など2,000人以上を擁している規模の大きな研究機関です。地震学に加えて個体惑星地球物理学など周辺分野を専門とする研究者も所属しています。
和文会誌の「地震」や情報誌の「日本地震学会ニュースレター」、広報紙「なゐふる」を定期発行しています。また、「日本地震学会ニュースレター」は公式サイト上にPDF形式で公開しており、誰でも閲覧可能になっています。他に欧文誌である「Earth, Planets and Space」も定期発行しています。
東日本大震災の教訓により、学校教育の中で防災や減災に力を入れることの重要性を説いており、2013年にはシンポジウムを開催しました。他に原子力関連施設の安全基準を評価する上で地質調査なども行っています。今後日本国内で東日本大震災級の大地震が発生した場合でも、被害を最小限に食い止めることを目指しています。
地震予知総合研究振興会
地震予知総合研究振興会は1981年に設立された研究機関です。地震学に関する研究機関としては、比較的新しい部類に入ります。
大学や他の研究機関に所属する研究者にも協力を仰ぎながら地震を予知する研究に力を入れているのが特徴です。サイスモテクトニクスに関する調査研究や古地震に関する調査研究などのデータから、将来発生する地震の予知に役立てようとしています。他に地震発生時の津波被害やライフラインの復旧状況などに関する研究も行っており、地震を予知することに加えて地震発生後の対策にも力を入れている研究機関です。
地震予知総合研究振興会では地震に関する膨大なデータを公表しており、過去に日本国内で発生した地震のデータを公式サイトで検索できるようになっています。地震の発生年を西暦で選択するか、地域を選択するとその期間や地域に発生した地震の詳細なデータが一覧になって表示されます。また、刊行物として「地震ジャーナル」を毎年2回発行しており、バックナンバーも含めて公式サイトで閲覧可能です。
京都大学防災研究所
京都大学防災研究所は戦後になってから京都大学内に設置された研究機関です。防災学に関する研究を行っており、国際社会との連携にも力を入れています。京都大学防災研究所の本所が置かれているのは京都大学の宇治キャンパスです。他にも西日本を中心に各地に施設が点在しています。
研究グループは大きく4つに分かれており、総合防災研究グループと地震・火山研究グループ、地盤研究グループ、大気・水研究グループになります。このうち地震・火山研究グループの地震予知研究センターにおいて地殻活動や海溝などを研究し、活断層調査をすることで、今後発生する地震の予知に関して専門的に研究を行なっています。
地震予知の研究において災害調査が大事ですが、京都大学防災研究所では日本国内で発生した地震だけでなく、海外で発生した大きな地震に関しても詳細に調査を行っていることが特徴です。
まとめ
日本ではこれまで何度も大きな地震の被害を受けてきました。地震による死亡者や負傷者、住居を失った人も多く、その被害は甚大です。
各研究機関でそういった地震被害を少しでも抑えようと研究を重ねて来た結果、やっとある程度の地震予知が可能になりました。今後地震で命を落としたり、大切な財産を失ったりすることがないように、各研究機関にはさらに精度の高い地震予知を期待したいです。
■日本の地震研究の種類と特徴は？
日本の地震研究の種類と特徴は？
日本は諸外国と比べて大きな地震発生しやすい国として知られています。最近では東日本大震災や熊本地震で多くの犠牲者・被災者がでました。
以前は地震を予知することは難しいとされてきましたが、最近では確実でないものの、ある程度の精度を保った地震予知の研究が進められています。
この記事では、どういった機関でどのような研究が進められているのか見ていきます。
東京大学地震研究所
明治24年に発生したマグニチュード8.0の濃尾地震をきっかけに、その翌年明治25年に文部省内に震災予防調査会が設立されました。
それから約30年後の大正14年（関東大震災の2年後）に地震研究所が設立され、震災予防調査会で行っていた研究も引き継ぎました。そして、昭和3年に東京大学の付属施設となりました。
特徴として、地震学の基礎研究と併せて火山学の基礎研究も行っていることが挙げられます。東京大学地震研究所では研究者の育成にも力を入れており、主に理学系研究科地球惑星科学専攻をはじめとし、工学系研究科社会基盤工学専攻や建築学専攻の研究者も東京大学地震研究所で地震の研究を行っています。
世界をリードするような先端的研究を目指しており、特に産学官連携を推進している点も特徴となっています。
また、地球の中を調べることで、地震の発生や火山の噴火を予測できないかを研究しています。地殻変動によるひずみなどを詳細に調べることで、地震発生のメカニズムを解明するとともに、地震に伴って発生する津波の予測などにも役立てようとしています。
防災科学技術研究所
防災科学技術研究所は茨城県つくば市にある国立の研究機関です。
総務省と文部科学省が所管しており、自然災害全般についての研究を行っている総合的な研究機関で、つくば市の本所以外にも全国に観測施設や実験施設などを設けています。
災害に対する予測力と対応力・回復力の3つの観点から研究を行っているのが特徴です。
研究体制としては、基礎研究部門と基礎的研究開発センターに分かれています。地震予知に関する研究は、基礎研究部門で主に地震津波防災研究部門と地震減災実験研究部門が行い、基礎的研究開発センターでは地震津波火山ネットワークセンターが行っているという体制を取っています。
現在では日本全国どの地域で地震が発生しても、正確な震度やマグニチュードがすぐに公表される仕組みになっています。これは防災科学技術研究所が、阪神淡路大震災をきっかけに全国各地に高度な地震計を設置したためです。さらに地震発生時に収集したデータを元に、今後発生する地震の予測に役立てる研究が進められています。
公益社団法人日本地震学会
日本地震学会は明治13年に世界で初めての地震学会として設立されました。現在では公益社団法人として研究活動を行っています。研究者や技術者など2,000人以上を擁している規模の大きな研究機関です。地震学に加えて個体惑星地球物理学など周辺分野を専門とする研究者も所属しています。
和文会誌の「地震」や情報誌の「日本地震学会ニュースレター」、広報紙「なゐふる」を定期発行しています。また、「日本地震学会ニュースレター」は公式サイト上にPDF形式で公開しており、誰でも閲覧可能になっています。他に欧文誌である「Earth, Planets and Space」も定期発行しています。
東日本大震災の教訓により、学校教育の中で防災や減災に力を入れることの重要性を説いており、2013年にはシンポジウムを開催しました。他に原子力関連施設の安全基準を評価する上で地質調査なども行っています。今後日本国内で東日本大震災級の大地震が発生した場合でも、被害を最小限に食い止めることを目指しています。
地震予知総合研究振興会
地震予知総合研究振興会は1981年に設立された研究機関です。地震学に関する研究機関としては、比較的新しい部類に入ります。
大学や他の研究機関に所属する研究者にも協力を仰ぎながら地震を予知する研究に力を入れているのが特徴です。サイスモテクトニクスに関する調査研究や古地震に関する調査研究などのデータから、将来発生する地震の予知に役立てようとしています。他に地震発生時の津波被害やライフラインの復旧状況などに関する研究も行っており、地震を予知することに加えて地震発生後の対策にも力を入れている研究機関です。
地震予知総合研究振興会では地震に関する膨大なデータを公表しており、過去に日本国内で発生した地震のデータを公式サイトで検索できるようになっています。地震の発生年を西暦で選択するか、地域を選択するとその期間や地域に発生した地震の詳細なデータが一覧になって表示されます。また、刊行物として「地震ジャーナル」を毎年2回発行しており、バックナンバーも含めて公式サイトで閲覧可能です。
京都大学防災研究所
京都大学防災研究所は戦後になってから京都大学内に設置された研究機関です。防災学に関する研究を行っており、国際社会との連携にも力を入れています。京都大学防災研究所の本所が置かれているのは京都大学の宇治キャンパスです。他にも西日本を中心に各地に施設が点在しています。
研究グループは大きく4つに分かれており、総合防災研究グループと地震・火山研究グループ、地盤研究グループ、大気・水研究グループになります。このうち地震・火山研究グループの地震予知研究センターにおいて地殻活動や海溝などを研究し、活断層調査をすることで、今後発生する地震の予知に関して専門的に研究を行なっています。
地震予知の研究において災害調査が大事ですが、京都大学防災研究所では日本国内で発生した地震だけでなく、海外で発生した大きな地震に関しても詳細に調査を行っていることが特徴です。
まとめ
日本ではこれまで何度も大きな地震の被害を受けてきました。地震による死亡者や負傷者、住居を失った人も多く、その被害は甚大です。
各研究機関でそういった地震被害を少しでも抑えようと研究を重ねて来た結果、やっとある程度の地震予知が可能になりました。今後地震で命を落としたり、大切な財産を失ったりすることがないように、各研究機関にはさらに精度の高い地震予知を期待したいです。