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■地震による津波のメカニズムと発生したときの対処法

2017年07月03日 : 防災情報

地震による津波のメカニズムと発生したときの対処法

地震の多い日本では、今までに何度も津波が発生しています。記憶に新しいのは観測史上最大とされる、東日本大震災のときに発生した津波による被害ではないでしょうか。
この記事では、津波が発生したときにどのように対処するべきなのか、また、どのようにして津波が発生するのかについて解説していきます。

津波とは

津波は普段よりもはるかに大きな波というイメージですが、なぜこのような大きな波が発生するのでしょうか。「波」は地震などによって海面や海底が隆起したり沈降したりすることを指し、普段よりも高い波が発生することを「津波」といいます。

パターンが2つある

津波には2つのパターンがあります。
1つ目はよく知られているケースで、「潮が一気に引いて大きな波が来るパターン」です。
2つ目が、「潮が引かずにいきなり大きな波が来るパターン」です。
より深い場所で地震が発生した場合には1つ目のパターンとなり、スピードが早くて波の高さが低くなります。その逆に浅い場所で発生した場合には2つ目のパターンとなり、スピードは遅いのですが波は高くなります。
そのため、津波警報が発令されたらできるだけ早く高い場所へ避難するのが鉄則になります。船に乗っている場合には、できるだけ沖の方へ避難することで、津波の被害である水害を受けにくくなるとされています。

津波によってどのような被害が起きるのか

家屋への被害

大きな津波が発生した場合、家全体が流されてしまい跡形もなくなる場合や、木端微塵になって瓦礫が残ることが多いとされています。東日本大震災のときにも、同じような被害が出ました。
また、家屋を流されなかったとしても家屋は浸水し、潮の臭いが充満してしまい住める状態ではなくなってしまいます。例え家の形が残ったとしても、倒壊の危険性が高いため近寄ることも難しくなるケースがほとんどです。

ライフラインへの被害

津波の発生で被害を受けるものはライフラインも含まれます。電気や水道、ガスなども使えなくなるでしょう。
津波は車や家なども押し流してしまうので、電線も流されてしまいますし、鉄塔が倒れてしまうこともあります。ガス管や水道管は地下に埋められているので、地震の影響を受けやすい構造になっています。仮に水道管やガス管が無事であっても、家が倒壊したり流されたりしてしまえば使えません。

漁業などの産業への被害

津波が来れば港は真っ先に押し流されてしまいます。そうなると漁業はしばらくできなくなります。
東日本大震災のときには、船が転覆し打ち上げられている、別の倒壊した建物の上に乗り上げているという被害がありました。船が被害にあった漁師は新たに船を購入するか、修理しないと使えないので、漁に出ることができません。
農業は作物が流されてしまい収穫ができません。しばらくは海水による塩害で水田や畑も使えなくなってしまいます。

その他二次災害

津波は二次災害が発生することもあります。
例えば切れた電線に触って感電してしまう場合もありますし、倒壊しそうな建物の近くにいたことで下敷きになってしまう可能性もあるでしょう。津波の後に大雨が降り、土砂崩れが発生する危険性もあるので、二次災害に関する注意も必要になります。
まずは近郊の地域でどのような災害が発生する危険性があるのかを把握しておき、安易に出歩かないことが大切です。

どのように避難するべきか

揺れの程度で津波の有無を判断しない

津波の大きさは、地震の揺れの大きさである震度で決まるわけではありません。もちろん震度やマグニチュードによる影響がないというわけではなく、大きな揺れではないから津波が来ても問題ないという考え方は止めましょう。重要なのは津波警報が出たら即座に逃げることです。ある程度大きな揺れがあった場合は、津波警報が遅れてしまうことや、ライフラインがストップして情報が得られない場合もあるので、とにかく逃げること、すぐに行動することを最優先にしてください。

自動車は使わない

津波が発生する可能性が高い場合には、即座に避難するのが鉄則ですが、早く逃げたいからといって、車を使って避難はやめましょう。自動車での避難は二次災害を引き起こしてしまう原因にもなります。
例えば交通事故や緊急車両の妨げになることもあります。逃げ遅れた場合には、わずかな津波でも車の中に閉じ込められる危険性がありますし、地震によって崩れた道路で立ち往生することもあります。もちろんバイクや自転車での避難もやめましょう。

高い場所へ避難する『津波避難施設』

津波の被害から身を守るためには、できる限り高い場所へ避難することが重要です。
東日本大震災のときにも、高台へ避難して助かった人がたくさんいました。中にはできるだけ遠くへ逃げるべきだと考えている人もいるかもしれませんが、遠くに逃げるのではなく近くにある最も高い場所へ避難するのが適切です。津波は海だけではなく、川から来る場合もあるので、遠くへ逃げても被害に遭ってしまう可能性があります。逃げる際には、木造の建物は倒壊の危険性があるので、例え高い場所にあっても避けるべきです。

※津波避難施設…津波避難ビル・津波避難タワー・津波避難シェルターなどがある

海岸にいるときは

海岸にいるときも、地震が発生したらすぐに高台へ避難するようにしてください。海岸であろうと街中であろうと、高い場所へ避難するということが鉄則です。船に乗っている場合には沖に逃げる方法もありますが、船に乗り込んで沖に出るよりも、高台まで走って逃げる方が早く避難できるでしょう。特に海岸にいる場合には、地震の大小や津波警報の発令に関係なく逃げましょう。

津波に対する備え

避難場所や経路の確認・確保

東日本大震災で大きな被害が出てから、津波に対する備えを強化した自治体も多いといわれています。また、一般の人も避難場所の確認や避難経路の確保を行う人が増えました。
万が一災害が発生した場合、どのような経路でどこへ避難するのがわかっているのとわかっていないのとでは、助かる確率が大きく変わってきます。役場には避難場所を記した地図が置かれていますし、ホームページなどでも確認できるので、避難場所や避難経路の確保を行いましょう。

ハザードマップの確認

ハザードマップは、あらかじめ被害を予測しておき、その範囲を地図にしたものを指します。
どの程度、被害が広がるのかという点だけではなく、避難経路や避難場所などが明記されているので、ハザードマップがあればいざというときに助かります。ハザードマップは災害別に分けられているので、津波の可能性がある地域に住んでいる人は、地震災害や津波災害に対応したハザードマップを確認しておきましょう。
災害に関係なく避難場所や避難経路を載せている物は、災害マップと呼んでいます。

被害想定が甚大な地震が起こる可能性

今後、いつ起きてもおかしくないといわれている「南海トラフ地震」や「首都直下型地震」でも津波が起こる可能性が高いでしょう。被害想定は甚大で死者数・行方不明者数(人的被害)も多く見積もられています。首都直下型地震では、東京都にある海抜0m地帯で河川氾濫が起こり浸水域は膨大に広がり、東日本大震災の際にも問題となった液状化現象も懸念されています。

まとめ

津波の被害を避けるため、何が必要かをご紹介してきました。津波が発生したらどのタイミングでどこへ逃げるのかを知っておくことが大切です。最近では津波が発生した場合の避難訓練なども行われているので、積極的に参加しておくこともおすすめです。「津波は逃げるが勝ち」といわれるように、できるだけ速やかに高い場所へ逃げられるかが最も重要になってきます。どこへ逃げるのかをしっかりと把握しておきましょう。

■地震による津波のメカニズムと発生したときの対処法

2017年07月03日 : 防災情報

地震による津波のメカニズムと発生したときの対処法

地震の多い日本では、今までに何度も津波が発生しています。記憶に新しいのは観測史上最大とされる、東日本大震災のときに発生した津波による被害ではないでしょうか。
この記事では、津波が発生したときにどのように対処するべきなのか、また、どのようにして津波が発生するのかについて解説していきます。

津波とは

津波は普段よりもはるかに大きな波というイメージですが、なぜこのような大きな波が発生するのでしょうか。「波」は地震などによって海面や海底が隆起したり沈降したりすることを指し、普段よりも高い波が発生することを「津波」といいます。

パターンが2つある

津波には2つのパターンがあります。
1つ目はよく知られているケースで、「潮が一気に引いて大きな波が来るパターン」です。
2つ目が、「潮が引かずにいきなり大きな波が来るパターン」です。
より深い場所で地震が発生した場合には1つ目のパターンとなり、スピードが早くて波の高さが低くなります。その逆に浅い場所で発生した場合には2つ目のパターンとなり、スピードは遅いのですが波は高くなります。
そのため、津波警報が発令されたらできるだけ早く高い場所へ避難するのが鉄則になります。船に乗っている場合には、できるだけ沖の方へ避難することで、津波の被害である水害を受けにくくなるとされています。

津波によってどのような被害が起きるのか

家屋への被害

大きな津波が発生した場合、家全体が流されてしまい跡形もなくなる場合や、木端微塵になって瓦礫が残ることが多いとされています。東日本大震災のときにも、同じような被害が出ました。
また、家屋を流されなかったとしても家屋は浸水し、潮の臭いが充満してしまい住める状態ではなくなってしまいます。例え家の形が残ったとしても、倒壊の危険性が高いため近寄ることも難しくなるケースがほとんどです。

ライフラインへの被害

津波の発生で被害を受けるものはライフラインも含まれます。電気や水道、ガスなども使えなくなるでしょう。
津波は車や家なども押し流してしまうので、電線も流されてしまいますし、鉄塔が倒れてしまうこともあります。ガス管や水道管は地下に埋められているので、地震の影響を受けやすい構造になっています。仮に水道管やガス管が無事であっても、家が倒壊したり流されたりしてしまえば使えません。

漁業などの産業への被害

津波が来れば港は真っ先に押し流されてしまいます。そうなると漁業はしばらくできなくなります。
東日本大震災のときには、船が転覆し打ち上げられている、別の倒壊した建物の上に乗り上げているという被害がありました。船が被害にあった漁師は新たに船を購入するか、修理しないと使えないので、漁に出ることができません。
農業は作物が流されてしまい収穫ができません。しばらくは海水による塩害で水田や畑も使えなくなってしまいます。

その他二次災害

津波は二次災害が発生することもあります。
例えば切れた電線に触って感電してしまう場合もありますし、倒壊しそうな建物の近くにいたことで下敷きになってしまう可能性もあるでしょう。津波の後に大雨が降り、土砂崩れが発生する危険性もあるので、二次災害に関する注意も必要になります。
まずは近郊の地域でどのような災害が発生する危険性があるのかを把握しておき、安易に出歩かないことが大切です。

どのように避難するべきか

揺れの程度で津波の有無を判断しない

津波の大きさは、地震の揺れの大きさである震度で決まるわけではありません。もちろん震度やマグニチュードによる影響がないというわけではなく、大きな揺れではないから津波が来ても問題ないという考え方は止めましょう。重要なのは津波警報が出たら即座に逃げることです。ある程度大きな揺れがあった場合は、津波警報が遅れてしまうことや、ライフラインがストップして情報が得られない場合もあるので、とにかく逃げること、すぐに行動することを最優先にしてください。

自動車は使わない

津波が発生する可能性が高い場合には、即座に避難するのが鉄則ですが、早く逃げたいからといって、車を使って避難はやめましょう。自動車での避難は二次災害を引き起こしてしまう原因にもなります。
例えば交通事故や緊急車両の妨げになることもあります。逃げ遅れた場合には、わずかな津波でも車の中に閉じ込められる危険性がありますし、地震によって崩れた道路で立ち往生することもあります。もちろんバイクや自転車での避難もやめましょう。

高い場所へ避難する『津波避難施設』

津波の被害から身を守るためには、できる限り高い場所へ避難することが重要です。
東日本大震災のときにも、高台へ避難して助かった人がたくさんいました。中にはできるだけ遠くへ逃げるべきだと考えている人もいるかもしれませんが、遠くに逃げるのではなく近くにある最も高い場所へ避難するのが適切です。津波は海だけではなく、川から来る場合もあるので、遠くへ逃げても被害に遭ってしまう可能性があります。逃げる際には、木造の建物は倒壊の危険性があるので、例え高い場所にあっても避けるべきです。

※津波避難施設…津波避難ビル・津波避難タワー・津波避難シェルターなどがある

海岸にいるときは

海岸にいるときも、地震が発生したらすぐに高台へ避難するようにしてください。海岸であろうと街中であろうと、高い場所へ避難するということが鉄則です。船に乗っている場合には沖に逃げる方法もありますが、船に乗り込んで沖に出るよりも、高台まで走って逃げる方が早く避難できるでしょう。特に海岸にいる場合には、地震の大小や津波警報の発令に関係なく逃げましょう。

津波に対する備え

避難場所や経路の確認・確保

東日本大震災で大きな被害が出てから、津波に対する備えを強化した自治体も多いといわれています。また、一般の人も避難場所の確認や避難経路の確保を行う人が増えました。
万が一災害が発生した場合、どのような経路でどこへ避難するのがわかっているのとわかっていないのとでは、助かる確率が大きく変わってきます。役場には避難場所を記した地図が置かれていますし、ホームページなどでも確認できるので、避難場所や避難経路の確保を行いましょう。

ハザードマップの確認

ハザードマップは、あらかじめ被害を予測しておき、その範囲を地図にしたものを指します。
どの程度、被害が広がるのかという点だけではなく、避難経路や避難場所などが明記されているので、ハザードマップがあればいざというときに助かります。ハザードマップは災害別に分けられているので、津波の可能性がある地域に住んでいる人は、地震災害や津波災害に対応したハザードマップを確認しておきましょう。
災害に関係なく避難場所や避難経路を載せている物は、災害マップと呼んでいます。

被害想定が甚大な地震が起こる可能性

今後、いつ起きてもおかしくないといわれている「南海トラフ地震」や「首都直下型地震」でも津波が起こる可能性が高いでしょう。被害想定は甚大で死者数・行方不明者数(人的被害)も多く見積もられています。首都直下型地震では、東京都にある海抜0m地帯で河川氾濫が起こり浸水域は膨大に広がり、東日本大震災の際にも問題となった液状化現象も懸念されています。

まとめ

津波の被害を避けるため、何が必要かをご紹介してきました。津波が発生したらどのタイミングでどこへ逃げるのかを知っておくことが大切です。最近では津波が発生した場合の避難訓練なども行われているので、積極的に参加しておくこともおすすめです。「津波は逃げるが勝ち」といわれるように、できるだけ速やかに高い場所へ逃げられるかが最も重要になってきます。どこへ逃げるのかをしっかりと把握しておきましょう。