地震のときには落ち着いて避難をしよう

地震に限らず、災害時には避難が必要になるケースが出てきます。
どこへどのようなルートで避難するのかを事前に知っていなければ、いざというときにスムーズな行動ができません。
いざというときのために、避難経路や方法、場所などをきちんと把握しておきましょう。この記事では避難のタイミングや避難方法など、大地震などの災害が起こった時に抑えておきたい情報を説明していきます。

【いつ】避難する？

知っておきたい避難のタイミング

避難する際に重要なことはたくさんありますが、どのタイミングで避難するのかを知っておくことが大切です。避難については各地方自治体などから「避難勧告」や「避難指示」などの緊急情報が出されるので、それらの指示に従って行動してください。
ここでは、東京都防災ホームページを参考に、さらにいくつかの判断基準をご紹介していきます。
地震が発生した場合でも、揺れが発生したらすぐ逃げるのか、揺れが収まってから逃げるのか即座に判断しなければいけません。判断を誤ってしまうと、命の危険性があるからです。

すぐに避難しなければいけないケースは、

・土砂災害や津波が発生したとき
・建物の中で火災が発生したとき
・建物が倒壊しそうなとき
・自治体から避難指示が出たとき
などです。

原則として揺れが収まってから避難するケースとしては、
・電気や水道などが使用できない場合
・近隣住人の大半が避難した場合
・生活環境が悪化した場合
などです。

このように災害の状況や被害の程度によって、すぐに避難するのか、少し待ってから判断するのか決めないといけません。

自治体による避難指示について

（自然災害を含む）災害発生時には、自治体が避難指示や避難勧告を行う場合があります。
最初は、「避難準備情報」などが発令されることが多いので、高齢者など避難に時間がかかる場合には、事前に準備しておく必要があります。
次いで、「避難勧告」が発令されることが多いでしょう。避難勧告は、「強制ではないものの、強く避難することをすすめる」ことです。
そして危険が迫っているので、早急に避難しなければいけない場合の発令が「避難指示」になります。避難準備・高齢者避難開始、避難勧告、避難指示、最低でもこれらの3つの言葉と意味は覚えておきましょう。

【どこへ】避難する？

一時集合場所や避難場所は、その時々の災害情報で決まります。警報がでているといっても水害・地震・土砂災害などによって区域や避難場所が違うことがあります。情報（警報や注意報など）をきちんと聞くように習慣づけておくことをおすすめします。
また、通常決めていた集合場所が警戒区域などになっている可能性もあります。臨機応変に状況判断し、危険区域には立ち入らないようにすることも重要です。

一時集合場所

一時集合場所というのは、避難場所へ行く前に集まり身の安全確保をする場所です。
家族の集合場所などにされていることも多く、この場所から指示のあったところまで移動していくために必要で、通常は広い公園や広場、学校の校庭などが使用されます。

避難所

災害にあって避難してきた住民の安全を守り保護するため、災害による危険がなくなるまで滞在させる施設のことを避難所といいます。避難所は自治体がきちんと場所を定めておくのが一般的です。
そのため、自治体が発行しているハザードマップや役場のホームページなどにも記載されているので、よく確認をしておきましょう。避難所の指定は法律で定められているので、決まっていないということはありません。

避難場所

基本的には避難所と一緒なのですが、災害から逃れるために避難するべき場所のことを避難場所と言います。
こちらも法律によって定められているので、各市町村自治体によって必ず場所が定められており、いつでも確認できるようになっています。避難所とよく似ていますが、避難所は危険が去るまで滞在する場所のことです。避難場所は災害を逃れるための場所ですが、避難場所は発生した災害種別ごとによって異なっているのも特徴です。

【どうやって】避難する？

地震発生直後

地震発生直後はむやみに動くと危険です。物が落下してきたり、家具などが倒れたりしても安全な場所に身を潜めておきましょう。
できればヘルメットや防災頭巾などを着用するとより安全です。他にも火を使っているときにはきちんと消すこと、ドアを開けておくことなども重要になります。揺れているのに無理して外へ飛び出してしまうと、ケガのリスクが高まることもあるので、建物の中にいた方が安全な場合もあります。

揺れが収まった後

揺れが収まったら、まず出火していないかを確かめましょう。出火していて、火が弱い場合には消火器で火を消す作業をします。火の勢いが強い場合や、風が強い場合などは、避難経路が塞がっていない限り、逃げることを優先して下さい。
火災が発生していたら大声で火事だと叫び、近隣住人と協力することが大切です。あらかじめ用意してある避難袋を持って、ヘルメットや防災頭巾をかぶったまま外に出ないといけません。避難指示が出た場合には自治体の指示に必ず従って下さい。

外に出た後

外へ避難する場合にも、物が落下してきそうな場所には近寄らずに避難しないといけません。避難所や避難場所は徒歩圏内に指定されているので、自動車や自転車などは使わないようにします。履物もスニーカーが最も適しています。サンダルやヒールなどで非難するのは避けましょう。できれば携帯ラジオなどで情報収集をしておくとよいでしょう。
夜間は電気系統の故障などで、真っ暗な場合もあるので懐中電灯をつけることで事故を未然に防ぐことができます。

避難後数日間

避難後は避難所や避難場所に待機していることが一般的です。自治体から避難所や避難場所から出ないように指示が出ている場合には、むやみに外へ出てはいけません。任意の場合には、自宅の状況を確かめてきてもいいでしょう。ただし、二次災害が発生する危険性もあるので、巻き込まれないように倒壊しそうな建物や壁などからは離れて歩くようにします。

避難時の注意点

避難時に注意するべきことはたくさんあります。
服装は軽くて丈夫な物がよいでしょう。ですが、避難するときに着替えている余裕はありません。そのため、必要最低限の物は避難袋に入れておきましょう。
家を出るときは、火災やビルの倒壊などが発生していないのであれば、必ずブレーカーを落とし、ガスの元栓を閉めてから避難します。避難するときも、近所の人に声かけをし、できる限り大勢の人と一緒に避難するよう心掛けて下さい。

倒壊しそうな建物や壁、切れた電線などには十分注意し、近寄らないようにします。子供や妊娠中の人、高齢者やケガ人などを優先的に避難させましょう。自治体担当者など指示を出す人がいる場合には、きちんと指示に従って行動します。自分勝手な行動は自身だけではなく、他人を巻き込んでしまう可能性もあるので絶対に止めましょう。また、河川には近寄らないような避難ルートを通ることも重要です。

事前の情報収集が大事！

避難経路や避難場所などの確認

災害時にあわてず避難するためには、事前の情報収集などの状況確認が重要になります。
特に避難経路や避難場所などの確認は必ず行いましょう。情報収集の方法はいろいろとあるのですが、最も確実な方法は自治体が発行しているハザードマップや避難場所などを記したパンフレットなどを常時携帯しておくことです。もちろん携帯しておくだけでは意味がありません。きちんと確認しておくことも重要です。

役所のホームページにも記載されているので、自分の住んでいる地域はどこに避難するのか、どのような経路で非難するのかを事前に確かめておきましょう。会社が休みのときなどに、実際避難経路を歩いてみることもおすすめです。地震発生時にはどこに避難するのか確認しておくと、いざというときに慌てないですむかもしれません。

まとめ

ここまで災害が起きた時の避難のタイミングや避難方法についてお伝えしてきました。
災害はいつ発生するのかわかりません。予想をすることはできても、確実にその時間帯に発生するというわけではないので、いつどんな状況下で発生しても大丈夫なように、準備をしておくことが大切です。準備方法にはいろいろとあるので、思いつくことは全て行うようにすることが安心につながります。